ChGrandStrategy から。
動画概要：
2014/08/21 に公開
GHQはまだ「歴史」ではありません！今もなお日本の制度に影響を残し、その中で生き続けています。
しかし、『GHQの日本洗脳』は歴史書にカテゴライズされたり、特に若い人はGHQがもう昔のことだと考える人は多いようです。それでは洗脳を解くことは到底不可能です！
今回からは各論ということで「メディアの自主規制」の例を挙げて紹介します。
産経ニュース：
・【月刊正論】これが戦後の元凶だ！ 米占領軍の日本洗脳工作「ＷＧＩＰ」文書、ついに発掘
・【月刊正論】日本を再敗北させたＧＨＱ洗脳工作「ＷＧＩＰ」
ＧＨＱが日本人に自虐史観を植え付けた占領政策「ＷＧＩＰ（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）」は歴史的事実です。デマや陰謀論だと思っている人は一次資料を読んで下さい。なぜ産経以外のメディアはＷＧＩＰを未だに報じないのかな？https://t.co/BApJFPiQLd
— ケント・ギルバート (@KentGilbert01) 2017年6月24日
Wikipedia：公職追放
オウム事件の頃に、「洗脳」に対する「脱洗脳」が話題になったことを覚えている世代も今ではいい年ですが。
「洗脳」と「脱洗脳」は、基本的に、同じメソッドだ、ということも、当時、よく言われていた気がします。目的が違うだけ。
であるならば、GHQの「洗脳」を「脱洗脳」するためにも、GHQの「洗脳」と同じメソッドを使う必要がある、ということにも、なるはずではないでしょうか。
当然、そこでは、動画で言われている、「右寄りの人を切る」の逆。「左寄りの人を切る」ことの必要性が想定されざるをえないのではないかと思いますが……そういうことを言うと、左側からはもちろん、しばしば自称保守の側からさえ、テロリストか何かのように非難されかねない気がするのは、気のせいでしょうか。
そして、実際、歴史（？）的に見ても、愛国者の公職追放の徹底ぶりに対して、レッドパージのいかに中途半端でグダグダで不徹底だったことか。その不徹底こそ、禍根として認識されるべきではないのでしょうか。
お上品におヘイワ的に世の中を変えていけるのであればそれに越したことはないのかもしれませんが。。
社会的影響力のない一万人の一般庶民の洗脳を解くことができたとしても、社会的影響力を持つ一握りの「エリート」がのさばりつづけていれば、実際には、何も変わらないのではないかという砂を噛むような無力感は、国を憂うる者であれば、誰しも一度や二度は感じたことがあるのではないでしょうか。
（こちらの小川氏の言葉をもう一度聞きなおしてみてもよいでしょう）
また、つい最近のトピックであれば、こんな↓こともありました。
たった30件のクレームで、100年を超える伝統が中止とは…。
— 百田尚樹 (@hyakutanaoki) 2019年12月28日
それって周辺住民の0.1パーセントもないだろう。
声の大きい少数派が静かな多数派を圧倒する典型的事例だな。
今、日本全体がそうなっている。 https://t.co/IhakrCivpa
動画で話題の「メディア」から話がそれましたが、ノイジーマイノリティにおもねる司法の反常識性も、根は同じだろうと思うのです。むしろ、GHQ謹製の法体系に直接的に寄生している分、その「根」はより深いというべきでしょうか。
まともな裁判官連れて来い、と、大多数の日本人は思うはずだと思う（思いたい）のですが……
しかしながら、真に深刻な問題は、その「まともな裁判官」そのものが、生みだされえない「システム」であって。。
「左寄りの人を切」ったところで、代わりに採用すべき「右寄りの人」がそもそもいないのでは話になりませんし、実際、そんなシャレにならない事態が、社会のあらゆる分野で顕在化しているというのが、戦後70年を閲しての亡国の実態なのかもしれません。まともな野党が云々。それは永田町だけの話ではない。というより、むしろ、永田町における「常識」の喪失のほうこそが、社会全体の劣化の反映なのかもしれませんね。。
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