【動画】江崎道朗のネットブリーフィング「トランプ政権の新アジア担当国防次官補「中国共産党こそ歴史修正主義者だ」」

チャンネルくららから「江崎道朗のネットブリーフィング」2月5日号。

動画概要：
2018/02/05 に公開
トランプ政権の一年を振り返る
●アジア太平洋安全保障問題担当国防次官補にランディ・シュライバー氏就任へ
●トランプ政権は黒人の失業率を下げ、退役軍人の待遇も向上させた
●海外ニュース翻訳情報局https://www.newshonyaku.com/

海外ニュース翻訳情報局：【米国：意見】トランプ政権1年目を考える：退役軍人であり、アフリカ系アメリカ人であり、母親として。

動画では海外ニュース翻訳情報局が紹介されていますが、もう一つ、個人サイトかと思いますしどういう方が運営しているのか知りません（ので妄信は禁物です）が、ドナルド・トランプNEWSというサイトも私はたまに閲覧します。

ネットでは常識ですが、動画でも国務省はアレだと言われています。
その国務省に関して……

ドナルド・トランプNEWS：米下院情報委員会がＦＩＳＡメモ公開、次の捜査対象は国務省

などという話もあるようで、当該サイトが翻訳してくれています。
と言われても、国内の報道という名のフェイクニュースしか見ていなければ、意味がわからないかもしれませんが。
フェイクメディアが大喜びで流布していたいわゆる「ロシアゲート事件」とかいうデマトピックに関して、最近の（フェイクメディアが一転して報道しない自由を発動している）流れの中での出来事。でしょうか？

ドナルド・トランプNEWS：
・追い詰められたＦＢＩ、トランプ・ロシア共謀の報告文書の根拠を未だに立証できないと認める
・ＦＢＩと民主党はパニック、ＦＩＳＡ乱用メモ公開に対する激しい抵抗
・ＦＩＳＡ乱用メモ全文の日本語訳

これらのサイトに限らず、海外の情報を翻訳して紹介するサイトというのは、他にもいくつかあるでしょう。
もちろん、その中には、特定の政治的立場に極端に偏向したサイトもあるに違いありません。
しかし、サイトの傾向というのは、そのサイト自体をしばらく見ていれば自然とわかってくるでしょうし、複数のサイトを見比べることでより明確になりもするでしょう。
マスゴミという名の反日反米メディアしか情報源がなかった時代に比べれば、大きなアドバンテージのある時代になってきたとは言えるかもしれません。

そして、また、忘れないでおきたいことは、そうした情報リテラシーの進歩は、何も日本に限ったことではないということ。私たちが、（たとえたわいない話題でも）、「海外の反応」サイトなどを覗いているのと同じように、向こうでも、「日本の反応」サイトなどを運営し、閲覧しているかもしれないわけです。
もちろん、その中には、特定の政治的立場に極端に偏向したサイトもあるに違いありません。
しかし、同時に、正しい情報を提供し、反日反米勢力の嘘を中和する役割を果たしている人たちも、存在するかもしれません。いや、確実に、存在しているのではないでしょうか。

私などは日本語でも活動している有名人のサイトくらいしか知りませんが……

・Michael Yon JP
・アメリカ人が語る、アメリカの社会、戦争、と将来 American society, war, and future, one American speaks
・・ケント・ギルバート ブログ『ケント・ギルバートの知ってるつもり』
・テキサス親父　公式サイト
・J'adore le Japon et la France

一部はフランス人まで含まれているわけで。嘘を嘘だと見抜く良識を持った人、それを発信する勇気を持った人というのは、ちゃんと実在するのでしょう。
その「実在」が見えやすくなってきた時代、そして、ネットの〝外”へも広がりうる時代が始まりつつあるのだとしたら……とりあえず喜ばしいことには違いないかもしれません。（むろん、悪用の可能性が付きまとう以上、技術というのは諸刃の剣ですが）

少なくともグローバリズムダイスキ地球市民の皆さんは、こうした国境を越えた情報のやりとりについて、当然、喜んでいらっしゃることと推察申し上げなければ、失礼に当たるというべきでしょう。
まさか顔をレッドにして発狂なさったりはしませんよね（棒

Amazon：
日本は誰と戦ったのか
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トランプ政権の米国と日本をつなぐもの

追記：
ちょうどタイムリーに、

産経ニュース：【河崎真澄の緯度経度】調略＋恫喝などで相手を屈服　中国の「シャープパワー」を警戒せよ

などという話もあり、「敵」の手口について、ようやく、遅ればせに、海外でもまともな認識が広がりつつあるのだとしたら、朗報です。
逆に日本の反日お花畑を何とかしろというところですが

井上太郎‏@kaminoishi：最近とみに駅などの公共場所・施設における中共語・朝鮮語の標示が増え、アナウンスも増えています。これは国土交通省の観光立国の流れであり、公明党は日本を多言語公用に導くつもりです。特に犯罪率や不法滞在の多い二か国を特別扱い。国交大臣ポスト独占の公明党、そこが作成の観光庁ガイドライン。