2017年11月26日

【動画】「日本は誰と戦ったのか」江崎道朗 宮脇淳子 倉山満


チャンネルくららから。


動画概要:
2017/11/25 に公開
★11月25日新発売!『日本は誰と戦ったのか』江崎 道朗
http://amzn.to/2Ay6h0x
★12月7日サイン会のお知らせ⇒https://www.shosen.co.jp/event/65471/

◆本書の内容

序 章 日米開戦はスターリンの工作だった
第一章 日米を開戦に追い込んだゾルゲ
第二章 「雪」作戦発動
第三章 オーウェン・ラティモアの暗躍
第四章 乗っ取られたホワイトハウス
第五章 ヤルタ会議を仕切ったアルジャー・ヒス
第六章 握り潰された「反ソ」報告書
第七章 ソ連の対日参戦まで日本を降伏させるな
第八章 ソ連の対米秘密工作は隠蔽されてきた

予約していたのが本日(11/26)届いたばかり。
なのでまだ序文くらいしか読んでいませんが……
とりあえず全日本人必読ということはわかります。
むしろ英訳して逆輸出(?)してもよいレベルかも。
(動画で言われているように、米国でも一部のまともな研究者が、アカデミズム以外のところで研究・発表しているだけ、ということは、つまるところ米国でもまだまだ一般人の啓蒙は足りないのかもしれませんから)

1995年にヴェノナ文書が公開され、米国で歴史の見直しが始まって~ということは、「アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄 (祥伝社新書)」など、江崎氏の旧著をはじめ、いろいろな場所で細々とではあれ語られるようになってきましたが……
しかし、ヴェノナ公開など、もう20年以上前の話。
その後、その歴史の見直しとやらはどうなったのか。どの程度進展してどれほどのレベルに達しているのか。具体的には誰がどういう本を書いて何を言っているのか。そしてそれは社会の中でどの程度の影響力を持ったのか。
それがもっと知らされていてもよいはずではないでしょうか?
にもかかわらず……これまで、それがまともに系統的伝わってきたなどという話はあまり耳にした記憶がありません。
本書の巻末に参考文献一覧が掲げられていますが……まあ、邦訳の無いことないこと。
(そもそも中西輝政訳の「ヴェノナ」にしてさえも、わずか7年前の訳出というのに、どこまで古書価を釣りあげれば気が済むのかというレベルの稀覯本ですしね……)
veno1.jpg
その米国の研究水準について、江崎氏というフィルターを通してではあれ、ようやく、まとまった報告が読めるというのは、いかにも待望の一冊というべきかと。

米国というのも支那朝鮮のロビー活動というか間接侵略に脅かされつつあるかに見える、「歴史戦」の戦場。
産経WEST:【歴史戦】慰安婦像で「信頼関係が消滅」…サ市との姉妹都市、12月中に解消へ 大阪市の吉村市長がコメント
産経ニュース:【歴史戦】「韓国系団体の言い分だけ聞くべきでない」 米ブルックヘブン、慰安婦像設置に異論噴出、住民が法的措置も
日本人が日本を取り戻すことと、米国民が米国を取り戻すことは、パラレルな戦いであるように思いますし、米国のまともな部分とは大いに共闘すべきでしょう。
にもかかわらず、当の米国自身がどの程度の危機感を抱いているのか、どのような水準の認識を持っているのか、モノのわかった人間が社会のどの領域で活動しているのか……こちらがそれを知らずして共闘もへったくれもありません。
動画のラティモアはもちろん、アルジャー・ヒス、ハリー・デクスター・ホワイト、ラフリン・カリー、ハリー・ホプキンスといった工作員の正体も知らずに「歴史戦」などチャンチャラおかしいというところ。
油断していると、日本側の自称国士サマのほうが、米国保守派のはるか後塵を拝している、などということにも、なりかねないのではないでしょうか?
(実際、真珠湾一つとってもその追及はルーズベルト止まりで、コミンテルンの六文字については知らぬ存ぜぬの似非保守は、いまだに生息しているでしょう。反米右翼については反米左翼との共謀を疑うべきかもしれません。※右翼の正体

日米戦争についてはもちろん、南京捏造や慰安婦捏造など、現在進行形の敵国の工作について、日本側から同盟国に対して正しい働きかけができるようにするためにも、米国のまともな部分の認識がどのレベルに達しているのかを理解しておくことは重要でしょう。
民間やまして「個人」がそれをやらなければならないというのは、「国家」としては実に実に果てしなく情けない話ですが……同時に、「国民」としてはまだまだ希望が残っているということでもあるのかもしれません。

一流の国民、三流のナンチャラというのは今に始まった話ではありませんが……
しかし、そもそも「国民」というなら、政治・軍事・外交に直接間接に携わるような人たちも、やや特殊な地位を得ているとはいえ、「国民」には違いないでしょう。
そのナンチャラにも、時々は、捨てたものではない人材が現れることもあるようで。
本書序文には、以下の記述があります。
 ご本人に確かめたわけではないのですが、安倍首相が対外インテリジェンス機関の創設に強い関心を持っているのは、おそらく、祖父、岸信介首相の影響もあったのではないかと思っています。
 アジア独立を支援する立場から戦時中に「インド国民軍(INA Indian National Army)」創設を支援し、インド独立のきっかけを作った藤原岩市や、インドネシアやマレーシア、ミャンマー独立を支援した金子智一、奥田重元、中島慎三郎たちです。
 彼らは戦後、民間人でありながら岸首相の下でアジア諸国との国交樹立の「秘密」交渉を担当しただけでなく、福田赳夫総理や安倍晋太郎外相らのもとでソ連や中国による「革命の輸出」に対抗し、対ASEAN秘密交渉を担ってきました。
 彼らによれば、岸首相は本気で対米自立を考えていましたが、結果的には日米安保条約の改訂で終わってしまいました。
 そこでせめてインテリジェンスだけでも立て直したいと考えた岸首相は一九五〇年代前半に三菱電機会長の高杉晋一(一九六九年に海外経済協力基金総裁に就任)ら経済界の協力を得て、戦時中にアジア「工作」を担当した旧軍関係者たちを集めて民間のインテリジェンス・チームを創設したのです。
安倍首相も、祖父の岸首相や父の安倍晋太郎外務大臣からこうした「裏話」を聞いていたはずです。ただし、残念ながら「対外インテリジェンス機関の創設」は思ったほど進展していません。それは安倍政権がやる気がないということではなく、インテリジェンスの専門家が不足しているからです。
動画で言及されているアカデミズムの愚劣さ含め、戦後日本人の劣化の深刻さは目を覆わんばかりですが……
少なくとも、一部にはマトモな日本人も残っていたのでしょうし、その系譜に連なる人物が、今、日本を取り戻すと叫んで、敵勢力の誹謗中傷の矢面に立っている(のかもしれない)ということは、有権者として知っておいてよい情報かもしれません。

何にせよ、千里の道も一歩から。
「インテリジェンスの専門家」の「不足」は至急に何とかしなければいけません(といって急に育つものでもないでしょうが)し、「インテリジェンス・ヒストリー」の啓蒙を通して国民の知性を底上げする必要もあるでしょう。
そのジャンルで同盟国が一歩も二歩も先を行っているのだとすれば……ある意味、日本が得意な「追いつけ・追い越せ」が、再び要請されているのかもしれません。
(それはそれで情ない話ですし、いずれ追い越した後に立ち往生しないように、あらためて「対米自立」を考えておく必要はあるでしょうが)
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posted by 蘇芳 at 20:48|  L 大東亜戦争 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする