「CGS 神谷宗幣」から。第56回の3。
動画概要：
2016/01/03 に公開
お正月企画第3弾です。日曜日ですが本日は配信致します！
前回の続きで、中国共産党の工作活動について解説して行きます。
日本共産党には頭の柔らかい「保守派への浸透工作」の出来るような人物がいませんでした。
そのような情勢の中、中国共産党は、北京に革命家育成学校を作ると同時に、満州にて拘留された戦争犯罪人に工作を仕掛け、南京大虐殺の証人に仕立て上げるなどしました。
彼らは日本人とは違い、「エリートの使い方」というのを分かっている様です。
また、その後のアメリカ(と日米同盟)の動きと、共産党勢力が日米同盟のつながりをいかにして崩して行ったを見て行きましょう。
インドネシアについてはこちらでも少し触れましたが、「ムルデカ」流の素朴な聖戦史観がどれほど迂闊な錯覚でありうるか、共産党の存在を加味して見れば、よくわかるのではないでしょうか。
9/30クーデターについては江崎氏の「コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾―迫り来る反日包囲網の正体を暴く
」にも詳細が書かれています。こうした支那共産党の世界侵略キャンペーンは、また、こちらで、
日本と米国は共にソ連・コミンテルンのスパイに付け込まれ、操られ、ただひたすらソ連サマのためだけに、しなくてもいい殺し合いを演じて差し上げました。と書いておいた疑問の、もう一つの答えでもあるのではないでしょうか。
戦後になって、ようやくそのカラクリに気づき始めた米国は、いわゆる「逆コース」を歩みはじめ、日米同盟はようやく共通の真の敵、ソ連と対峙することになり……そして、ソ連は崩壊。したはずでした。
日米同盟は勝利した。はずでした。
にもかかわらず、日米両国に対する反日反米勢力の内部浸透・間接侵略が、現在にいたるまで、一向に収まる気配すらないのは、なぜなのでしょうか？
米国にとって冷戦のパートナーが同盟国日本ではなく、本来は敵国であるべき中共だった、のだとすれば、日米両国が冷戦の勝利によってさしたる利益を得ることがなかったことにも納得がいきます。
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ここで重要なのは、ソ連崩壊で大して得をしなかったのは、日米「両国」だ、ということです。
当時の日本の愚かさは確かに江崎氏の言う通りですが、しかし、その愚かさを作りだしたのは支那の工作であり、その工作の素地を作ったのは東京裁判の米国でもあるのではないでしょうか。
そうして近視眼的に支那と手を組むことによって、長期的に見た場合、米国は本当に利益を得たといえるでしょうか？
共産支那と手を組んで日本をたたくことは、所詮、共産ソ連と手を組んで日本をたたくという過ちの再演にすぎなかったように思いますし、どうせあとから米国自身が後悔することも目に見えていたのではないでしょうか。
それでも、なお、またしても、日米両国は反日反米勢力に騙された。
その根本的な原因は、東京裁判史観にこそあったようにも思えます。
日本は米国と共に戦う選択をしなかった、と、江崎氏は言いますが、そう仕組んだのは東京裁判史観を捏造した米国自身でもあるでしょう。
それが日本が支那の工作に騙される原因を作り、米国自身の首を絞めたのだとしたら、まさしくコミンテルンとルーズベルト（とトルーマン）の「時限爆弾」です。
だからこそ、1995年のヴェノナ公開、が重要なのでしょう。
詐欺師の武器が「虚偽」であるとするならば、それに対抗しうる最大の武器は「真実」であるはずです。
米国自身がこの「時限爆弾」の存在に気づき、単に気づくだけでなく公式に認め、本気でその「処理」に取り組まないかぎり、日米同盟に真の共闘はないかもしれません。
いわゆる「歴史戦」は、日本だけでなく、本来、日米同盟によってこそ戦われなければならないのではないでしょうか。
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